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　従業員の教育訓練は、日常の業務に就きながら行われるOJTが多くなる傾向があります。ここでは、福祉施設等（以下、医療，福祉）の事業所における、業務命令に基づき通常の仕事を一時的に離れて行うOFF-JTの実施状況をみていきます。

　今年4月に発表された資料（※）から、医療，福祉における2017年度（平成29年度）のOFF-JT実施状況をまとめると表1のとおりです。医療，福祉の実施割合は76.9％で、総数の77.2％を若干下回りました。実施対象では、医療，福祉は正社員と正社員以外、両方に対して実施した割合が最も高くなりました。

　次にOFF-JTの実施割合を階層別にまとめると、表2のとおりです。医療，福祉では中堅社員への実施割合が最も高くなっています。また、管理職層よりも正社員以外への実施割合が高い状況です。





　実施割合が高いOFF-JTの内容をまとめると、表3のとおりで、医療，福祉で最も実施割合が高いのは、初任層を対象とする研修でした。医療，福祉で実施されるOFF-JTの特徴として、総数に比べてキャリア形成に関する研修やコミュニケーション能力、技能の習得に関する内容の実施割合が高いことがあげられます。
　自施設でのOFF-JTの実施内容と、比べてみてはいかがでしょうか。




（※）厚生労働省「平成30年度能力開発基本調査」
　日本標準産業分類に基づいて抽出した常用労働者30人以上の民営企業から抽出した7,345企業および7,176事業所などを対象にした調査です。